副業禁止の社内規定があっても副業は可能
昨日の日記をもう少し掘り下げたいと思う。
若い世代のサラリーマンは厳しい未来が待っていると書いたが、何か対策は無いのだろうか？
コメント欄では45歳までに副業でスキルを身に着ける対策が良いのではと回答したが、副業禁止の会社に勤めている方はどうすれば良いのだろう？と考えた。
ネットで調べたところ、どうやら副業禁止規定は労働基準法違反のようだ。
とは言え、副業がバレてしまうと会社に居づらくなるのも事実だ。
しかし、副業がバレにくい住民税の納め方があるそうだ。
townwork.net
記事では、副業が知られるきっかけになるのは、住民税の納税額が給与額に対して高いことが会社にわかるからです。これを回避できる可能性がある方法は、住民税を自分で直接納めることと報じている。
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なるほど、この方法なら会社に知られる可能性はかなり低いと思う。
見つかったとしても法律上は会社の規定の方が間違っているので毅然とした態度がとれる。
近い将来、全ての企業が副業を認める社会になると予想されるのだから若い世代のサラリーマンは副業を積極的に検討すべきだと思う。
